副業・複業が許可されているエンジニア企業の見分け方

はじめに

副業を続けながら転職したいとき、最も重要なのが「副業OKの会社を選ぶこと」です。せっかく転職しても就業規則で副業が禁止されていたら、ブログ運営も案件受注もできなくなってしまいます。僕自身も製造業のMLエンジニアとして転職を考えた際、副業継続できるかどうかを最優先の条件として企業を見てきました。今回は副業・複業が許可されているエンジニア企業の見分け方を、実践的な視点でまとめます。

求人票でのチェックポイント

まず求人票の段階で副業への姿勢を確認します。「副業・兼業OK」「業務外活動を推奨」という記載がある企業は明示的に副業を認めています。また「週4日勤務可」「フレックス・裁量労働制」という記載は、時間の自由度が高い＝副業しやすい環境であることを示しています。

一方、求人票に「副業禁止」と書いていないからといって、当然OKとは言えません。就業規則で禁止している場合があるため、内定後に確認が必要です。求人票の記載だけで判断するのは危険です。

副業OKの会社が多い業種・企業の特徴

副業に対して寛容な企業には、いくつかの共通点があります。

スタートアップ・ベンチャー企業：「社員の市場価値を高めてほしい」という考え方から、副業・OSS活動・ブログ発信を奨励するケースが多いです。ただし経営が不安定なリスクもあります。

IT・Web系企業：エンジニアの副業を「普通のこと」として捉えている文化が根付いています。CTOがGitHubでOSS活動しているような会社は副業にも理解があります。

外資系企業：本国の文化の影響で副業（Side Project）を個人の自由として認めているケースが多いです。

リモートワーク前提の会社：リモートワークが基本の会社は、時間の使い方への柔軟性が高く、副業との両立がしやすい傾向があります。

転職活動中に副業OKか確認する方法

面接で直接確認することが最も確実です。聞き方を工夫することで、副業への関心を前面に出しすぎずに確認できます。

「業務外での技術的な活動（ブログ・OSS・個人開発・勉強会登壇）についてはどのような方針でしょうか」という聞き方が自然です。「副業をしたい」とストレートに言うよりも、技術活動として聞くことで、企業文化全体への理解も深まります。

また、カジュアル面談の場で「御社のエンジニアの方はプライベートでの技術活動はどんなことをされている方が多いですか」と聞くと、副業に関する実態を知れることがあります。

内定後に就業規則を確認するポイント

内定が出たら、入社前に就業規則を確認させてもらいましょう。確認すべきポイントは、副業・兼業に関する条項（競業避止義務の有無）、情報漏洩・利益相反に関する条項、SNS・ブログ発信に関する制限の有無です。

「競業他社への就業禁止」という条項は一般的ですが、「一切の副業を禁止する」という条項がある場合は、交渉や辞退を検討すべきです。

副業OKの求人を効率よく探す方法

Wantedly・Greenでは「副業OK」「複業OK」という条件で絞り込み検索ができます。Findy・転職ドラフトはエンジニア特化の転職サービスで、副業や個人活動に理解のある企業が多く掲載されています。また転職エージェントに「副業OKの会社を探している」と最初に伝えることで、条件に合う求人を優先的に紹介してもらえます。

副業OKの会社かどうかを判断する最終チェックリスト

転職前に副業継続の可否を最終確認するためのチェックリストをまとめます。求人票に「副業・兼業OK」「業務外活動推奨」の記載があるか、面接でエンジニアの社外活動について聞いたときポジティブな回答が返ってきたか、内定後に就業規則の「副業・兼業」条項を確認し、「競業避止義務の範囲が合理的か」「届け出制か許可制か」を確認できたか、の3点が特に重要です。届け出制（事前に申告すればOK）と許可制（都度申請が必要）では副業の自由度が大きく異なります。毎回申請が必要な許可制では、ブログ更新や小さな案件受注のたびに申請が必要になるケースもあります。入社前にこの違いを確認しておくことが、副業継続を守るための最後の関門です。

まとめ

副業継続しながら転職するには、求人票の確認・面接での直接確認・内定後の就業規則精査という3段階のチェックが必要です。副業への姿勢は企業文化そのものを示す指標でもあります。「副業OKかどうか」を確認する行為自体が、自分の働き方に対してクリアな会社を選ぶ第一歩です。転職のタイミングを副業環境を整える機会として活かしましょう。